「本を出版したい！」その夢を叶えるため、自費出版を検討しているあなた。出版社から提示された印税や還付金の仕組みに、頭を悩ませていませんか？
実は、自費出版における収入の仕組みは出版社によってさまざまです。
見落としがちなポイントを知らないまま契約してしまうと、せっかくの本が思うように収益に結びつかないことも…。
今回は、知っておくべき印税の仕組みから、本当に良い条件の見分け方まで、詳しくご紹介します。
出版物の世界で「印税」という言葉を耳にしたことはありませんか？
これは、著者があなたの大切な著作物（本の内容や権利）を出版社に預けることの対価として受け取るお金のことです。簡単に言えば、本が売れるたびに著者に支払われる報酬です。
では、具体的にいくら受け取れるのでしょうか？印税は以下のシンプルな計算式で決まります。
印税額＝販売部数×販売価格×印税率
具体例を見てみましょう。1,000円の本を1,500部売上、印税率が10％だとすると、
印税額＝1,500部×1,000円×10％＝150,000円
この場合、著者の手元には15万円が入ることになります。
ただし要注意なのが自費出版の場合です。
著者自身が出版費用を負担する自費出版では、基本的に印税は発生せず、出版社独自の「売上還付金」や「売上分配金」という形で著者に還元されます。
自費出版では印税が発生しないなら、収入はどうなるのでしょうか？
ここで登場するのが「売上還付金」という仕組みです。
著者が出版費用を負担する代わりに、本が売れた際の売上から一定額が還元される仕組みで、以下の要素から成り立っています。
自費出版の売上還付金の還元率は、出版社との契約や出版社手数料によって異なりますが、相場は10％以上、50％の場合もあります。例えば1,000円の本で還元率35％なら、1冊につき350円が著者の収入となります。
ただし、以下の点には特に注意が必要です。
両者は共に著者の収入となりますが、その性質は大きく異なります。主な違いをまとめました。
意味：出版社が著者の著作権を使用する対価として支払う報酬。商業出版の場合、必ず発生する。自費出版の場合は、契約内容によるため、発生しない場合もある。
計算方法：書籍の定価×印税率×印刷部数で計算されるケースが多い。
支払い時期：出版社と著者の間で定めた時期に支払われる（半年に1回、年に1回など）。
意味：自費出版において、書籍の売上に対して発生する費用を差し引いた金額を著者に還元したもの。
計算方法：出版社によって計算方法が異なる場合がある。例えば、「書籍の売上ー（印刷費送料＋手数料）」といった形で計算されることが多い。
支払い時期：出版社によって支払い時期が異なる。例えば、「書籍販売後3ヶ月後」といった形で定められていることが多い。
このように、印税と売上還付金では、意味合いから計算方法、支払いタイミングまで、さまざまな違いがあります。
自費出版においては、「売上還付金」あるいは「売上分配金」といった形で、本の売上に応じた金銭を受け取れる場合があります。
本の販売価格から、印刷・製本費や宣伝費などの経費を差し引いた金額を著者に還元する仕組みです。
売上金額に応じて出版社と著者が分配率を決めて配分する仕組みです。
どちらも還付率や分配率は出版社によって異なり、契約内容によって複雑な計算式が設定されている場合もあるため、注意が必要です。
例えば、売上金額×（還付率または分配率）－経費が著者に支払われる、という契約であったら、還付率が50％と高い場合でも、実際には印刷費用などが予想以上に高額に設定されており、結果として著者の手取りが少なくなるケースも考えられます。
例：売上金額100万×0.5－経費45万＝5万円の報酬です。
反対に、還付率が25％と低くても、印刷費用などが低価格に設定されていれば、結果として著者の手取りが多くなるケースも考えられます。
例：売上金額100万×0.25－経費15万＝10万円の報酬です。
重要なのは、還付率の高さだけで判断するのではなく、契約内容をよく確認し、最終的にどの程度の金額を受け取れるのかを把握することです。賢明な選択のために、以下の点に注意しましょう。
後々のトラブルを防ぐためにも、契約内容の確認は手を抜かないようにしましょう。
基本的に、印税は印刷部数が多いほど増えていきます。
ただし、自費出版の場合は印税が発生しないため、要注意です。
印刷費用は全て著者負担となるため、部数を増やせば増やすほど、初期費用も膨らんでいくのです。
つまり、収入と出版費用のバランスを考えた、適切な印刷部数の設定が重要になってきます。
例えば、印刷費用が1冊あたり1500円だとします。
すると、自費出版の初期費用は、1000部で150万円、3000部で450万円です。
必要以上に多く刷って在庫を抱えるリスクと、少なく刷って機会損失が発生するリスクのバランスを考慮することが重要です。
紙の書籍を自費出版する場合、具体的にどのようなケースで赤字になりやすいのでしょうか。主なケースをいくつかご紹介します。
当然、たくさん作れば作るほど印刷・製本費用は高くなります。もし、実際に売れた数が、最初に作った数を大きく下回ってしまうと、この初期費用を回収できず、赤字になってしまうことがあります。
一般的によくあるのが「せっかく作るなら最高のものを！」と、非常に高価な紙を選んだり、凝ったデザインや装丁にしたりするケースです。かけた費用に見合うだけの販売数が見込めないと、残念ながら費用倒れになってしまう可能性があります。
本が売れた際に、その売上の中からどれくらい著者に支払われるか（売上還付金）は、契約するサービスによって異なります。還元される分が少ない場合、多くの本が売れたとしても著者の手元に戻ってくる金額が少なくなり、初期費用をなかなか回収できない…ということが起こり得ます。
書籍を販売するためには、本の在庫を保管するための費用、書店へ配送するための費用、広告宣伝費などが別途必要になります。これらの費用をあらかじめ見込んでいないと、全体の支出が膨らんでしまい、赤字のリスクが高まります。
それでは、せっかく出版までこぎつけた本を赤字化させないために、どうすればよいのでしょうか。以降のセクションでは、赤字化を防ぐために必要な知識として、印刷部数を決定する際のポイントやプロモーション活動の重要性について解説します。
本を出版しても読者に届かなければ意味がありません。自費出版では、著者自身が積極的にプロモーションを行うことが成功のカギです。SNSでの情報発信やブログ、WEBサイトでの交流を通じて読者層にリーチできます。
さらに、書店への営業活動で直接販売のチャンスを広げたり、著者イベントを開催して読者と交流することも効果的です。電子書籍プラットフォームでは、レビュー獲得や割引キャンペーンを活用し、多くの読者にアプローチできます。地道な活動を積み重ねることで、本の売上や印税収入、読者数の拡大につながります。
自費出版において、高印税を謳う出版社には注意が必要です。
自費出版では基本的に印税は発生せず、出版社独自の還元や分配方法で著者に還元されます。
しかし、還元される割合や計算方法は出版社によって大きく異なるため、単純に「印税◯％」という数字だけで比較することはできません。
重要なのは、実際に手元に残る金額がいくらになるのかをしっかりと見極めることです。
本当に印税が高い出版社を見分けるためのポイントは以下の通りです。
印税や売上還付金の計算方法、内訳について明確に説明しているか。不明瞭な点があれば、納得いくまで質問することが大切です。
単純な還元率ではなく、印刷費用や手数料などを差し引いた実質的な還元率を比較しましょう。
出版社の過去の出版実績や評判を調べることも重要です。実績のある出版社は、透明性の高い契約内容や、著者にとって有利な条件を提示していることが多いでしょう。
出版後の販売促進やプロモーションなど、手厚いサポートを提供している出版社を選ぶことで、本の売上アップに繋がり、結果的に収入の増加も見込めます。
これらのポイントを踏まえ、複数の出版社を比較検討することで、本当に信頼できる出版社を見つけられます。
Booko出版では、著者の利益を最大限還元できるよう、シンプルな料金体系を採用しています。そのため、プリントオンデマンドの自費出版サービスとしては20％という高い印税率を実現しています。
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